地震ナビ
観測された事実だけを、直感的に伝える。
地震ナビは、気象庁が公開している観測データをもとに、いま日本のどこで地震活動が活発になっているか（あるいは静かになっているか）を、誰でも直感的にわかる形で伝えることを目的にした個人運営のサイトです。
専門的な地震学の知識が無くても、「ふだんと比べて多いか少ないか」という一点だけをシンプルに見られるようにしています。
地図の色は、その地域の直近1週間の地震回数（体に感じるくらいの規模）を、同じ地域の過去の平均と比べた倍率で決めています。「ふだんの3倍」であれば、直近1週間の回数がその地域の平均的な1週間の3倍だった、という意味です。
この倍率は将来の予測ではなく、すでに観測された事実の比較です。過去の回数の集計方法を変えているだけで、地震の起こりやすさを計算しているわけではありません。
集計にあたっては、次の点に注意しています。
過去の大地震（M6以上）のページでは、1919年以降に日本周辺で発生したマグニチュード6.0以上の地震を、期間・規模で絞り込みながら地図で振り返れます。トップページの活動度メッシュとは目的が異なり、その地域がこれまでどんな地震を経験してきたかという素性を知るためのものです。
ここでも、周期や規則性を示唆する表現は使っていません。地震が少なく見える場所も、将来起きにくいという意味ではないことにご注意ください。
日本海溝の地震予測（β）は、他のページとは性質が異なる試験公開の機能です。日本海溝周辺（三陸沖・福島県沖など）に限定して、過去の地震活動から統計的に「地震の起きやすさ」を推定しています。
この推定はまだ検証が完了していません。有望に見える結果が出た地域を1つだけ選んで公開している可能性（選択バイアス）があり、実際にどれだけ当たるかは確認できていません。確認には長い年月がかかる見込みです。情報利得や的中率といった性能を示す数値は、根拠が固まるまで一切表示しません。
このページの他の集計（活動度メッシュや過去の大地震）は観測された事実の記録ですが、「日本海溝の地震予測（β）」だけは統計モデルによる推定です。両者を混同しないよう、集計や画面を分けています。防災上の判断は、必ず気象庁の発表する情報にもとづいて行ってください。
気象庁は1998年から余震発生確率の発表を行っていましたが、2016年の熊本地震では「M6以上の余震確率は3日間で20%」と発表した翌日にマグニチュード7.3の地震が発生し、発表を取りやめた経緯があります。数字が人の判断を誤らせ、被害の拡大につながった可能性が指摘されています。
この教訓を踏まえ、地震ナビでは将来の発生確率や「そろそろ収まる」といった見通しは一切示しません。表示しているのはすべて、すでに起きたことの記録です。この先いつ地震が起きるか、大きな地震が来るかどうかは、このサイトの情報からは分かりません。
地震データは気象庁「地震月報（カタログ編）」および「日々の震源リスト」を加工して作成しています。海岸線は Natural Earth（パブリックドメイン）、詳細画面の地図は国土地理院の地理院タイルを使用しています。
「日々の震源リスト」（2024年以降）には震度の記録が含まれていないため、震度の集計は2023年までのデータに基づいています。また、地震月報は英語表記、震源リストは日本語表記のため、地名の表記が発生時期によって混在することがあります。
「日々の震源リスト」は査読済みのため、公開まで発生から1〜3日程度かかることがあります。その間を補うため、「地震活動のいま」に表示する「直近の有感地震（速報）」は気象庁「地震情報」の速報値（震度1以上の地震のみ）を使っています。速報値は確定していないため震度・マグニチュード・震源が後日変わることがあり、また震度1未満の小さな地震は含まれないため、地域ごとの活動レベル（「ふだんの◯倍」）の集計には使用していません。「日々の震源リスト」でその日の確定値が公開され次第、通常の集計に引き継がれます。
「過去の大地震（M6以上）」のページで扱う1919年〜1999年頃までの地震は、当時の観測技術の制約で深さが決定できず「0km」と記録されているものが多く、これらは「深さ不明」として表示しています。地名も、震央の座標から機械的に推定した近似値の場合があります。
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