限界と、これから

7/7 この予測で分からないこと

できないこと

個々の地震を言い当てることできません
ふだんどおりのときに危険を知らせることできません(全体の7割)
30日以上先を予測することできません
地震の前触れを捉えることできません
巨大地震の発生を事前に知ることできません

とくに注意していただきたいこと

「ふだんどおり」の表示は、安全という意味ではありません。 地震はいつでも起きます。ふだんどおりの状態でも、大きな地震が起きることはあります。

この予測が言えるのは「ふだんと比べて何倍か」だけです。 ふだんの確率がゼロではない以上、何倍であっても地震は起きえます。

また、巨大地震は予測の対象外です。 2011年の東北地方太平洋沖地震のような地震は、 比較できる過去の事例が存在しないため、統計的に扱うことができません。 実際に検証しましたが、直前の異常を検出することはできませんでした。

検証しきれていないこと

地域の区切り方1度四方(約100km)で区切っています。区切り方を変えれば結果は変わりえます
速報値との差検証は確定した記録で行いましたが、実際の運用では速報値を使います。速報値は後から修正されることがあります
地殻変動のデータ使っていません。ただし現在の観測精度では、この規模の地震の前兆を捉えることは難しいと考えられます

この予測の位置づけ

ここで扱っているのは、地震のあとに地震が続きやすいという性質です。 これは気象庁も余震確率として発表している、科学的に確立した現象です。 新しい発見ではありません。

地震ナビがしているのは、それを全国について連続的に計算し、 どこまで当たるかを公開データで検証して、その結果を隠さずに示すことです。

検証をやり直せるようにしています

この検証に使ったのは、すべて気象庁が公開しているデータです。 同じ手順をたどれば、どなたでも同じ結果を確認できます。

データ気象庁「地震月報(カタログ編)」震源データ
調整期間2000〜2011年
検証期間2012〜2022年
除外したもの人工地震(発破など)、低周波イベント、精度の低い震源

人工地震や低周波イベントを除外しないと、地震の規則性が成り立たなくなり、 計算そのものが意味を失います。2012〜2022年では11万件以上を除外しています。

防災上の判断は、気象庁の発表する情報にもとづいて行ってください。 この予測は、地震への備えを考えるときの参考情報のひとつにすぎません。
もどる試して駄目だったこと